COIに関する提示

第33回日本ストレス学会学術総会では、すべてのセッションのご発表時に必ず規程のCOIに関するスライドを提示してください。

一般演題 (口演)、および共催セミナーでの発表者の方

申告基準は下記「COI自己申告が必要な基準」をご覧ください。
申告すべきCOI状態がない場合【様式1】 申告すべきCOI状態がある場合【様式2】

様式1 ダウンロード

様式2 ダウンロード


COI 自己申告が必要な基準

抄録提出前1年間の筆頭演者のCOI状態が、当該の企業・組織や団体から得ている利益が下記の場合。

  1. 役員、顧問職報酬:年間100万円以上
  2. 保有株式による利益(配当、売却益の総額):100万円以上あるいは当該全株式保有率:5パーセント以上
  3. 特許権使用料:年間100万円以上
  4. 議の出席(発表)に対する日当(講演料など):年間合計50万円以上
  5. 原稿料:年間合計50万円以上
  6. 研究費(受託研究費、共同研究費など):年間200万円以上
  7. 奨学(奨励)寄付金:年間総額200万円以上(申告者個人または申告者が所属する部門(講座・分野)あるいは研究室の代表者に支払われた場合を含む)
  8. 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者らが所属している場合
  9. その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供:年間総額5万円以上
    ただし、6、7 については、筆頭発表者個人か、筆頭発表者が所属する部門(講座、分野)あるいは研究室などへの研究成果の発表に関連し、開示すべきCOI関係にある企業や団体などから研究経費、奨学寄付金などの提供があった場合に申告する必要がある。